■ 環境共生住宅 (Environmentally Symbiotic Housing)

　環境共生住宅コンセプトのねらいは、地球環境保全活動として、生態系を保護し、地球温暖化を阻止し、快適な生活と継続的な経済発展を目指したものである。

　この取組が始まってすでに20年を経ているが年を追って見てみると、72年ローマクラブ「成長の限界」問題定義。「国連人間環境会議」で「環境と開発」が議論。85年南極大陸上空「オゾンホール」発見。87年フロン削減国際会議、モントリオール議定書採択。90年関係閣僚会議「地球温暖化防止行動計画」を決定。92年サンパウロ地球サミット「環境と開発に関する国連会議」、「気候変動枠組条約」締結、「産業廃棄物処理法」制定。94年「砂漠化防止条約」が発効、50ヶ国批准(日本未批准)。95年第一回締約国会議(COP1)開催「ベルリンマンデート」を採択。96年ジュネーブで第二回(COP2)開催。ISO14000シリーズ規格制定。総合エネルギー対策推進閣僚会議「2000年に向けた総合的な省エネルギー対策」了承、必要性を指摘(国内)。97年日本建築学会「環境行動計画」設定、LCCO2排出量30%削減、耐用年数3倍(100年以上)目標を発表。首相「地球温暖化問題への国内対策に関する関係審議会合同会議」を主催。京都で第三回(COP3)開催。首相を本部長とした「地球温暖化対策推進部」設置。99年アルゼンチン・ブエノスアイレスで第四回(COP4)開催予定。

　「住宅の質的主題」は「トータルインテリア」からその後、「高齢対応」「健康住宅」「コスト低減、省エネ」へと変化してきた。また、新たな課題として、揮発性有機成分をはじめ脱塩ビ、電磁波、抗菌、ダイオキシンの問題が話題に上がり、それらは「環境共生住宅」として集約され、地球規模での国際的な取組課題から個人のライフスタイルの選択にまでつながっているといえる。